「Googleしごと検索」というサービスをご存知でしょうか？
その名の通りGoogleが提供している求人情報検索サービスですが、積極的に活用している日本の企業はあまり多くありません。
ですが、このGoogleしごと検索は無料で使える上、採用担当者にとっても求職者にとっても利用するメリットがあります。
この記事ではそんなGoogleしごと検索の仕組みやメリットを解説します。まだGoogleしごと検索について詳しくない方にもわかりやすい内容になっているので、ぜひ最後までご覧ください。
目次
Googleしごと検索とは？
Googleしごと検索は、Googleが提供している求人情報提供サービスです。
求職者目線では特に意識することなく利用できます。求人に関するワードが検索ワードに含まれていれば、条件に合う求人情報が自動で検索結果からです。
例えば、「介護」＋「求人」で検索した場合、以下のような検索結果が表示されます。
特に地域を指定しなくてもユーザーの位置情報の取得が許可されていれば、近隣の求人情報が優先的に表示されます。
最初に表示されるのは３件のみですが、いずれかの求人情報をクリックすれば、その求人情報の詳細や他の求人情報を閲覧できます。
詳細情報の画面では「地域」、「投稿日」、「雇用形態」などの条件による絞り込み機能や、ブックマーク機能、アラート機能などが利用できます。
Googleしごと検索の仕組み
Googleしごと検索の対象となるには、採用情報のページに構造化データが必要です。構造化データとは各ウェブページのHTMLファイルに記述される情報です。ウェブサイトに訪れた人間ではなく、Googleの検索ロボットにウェブページの内容を伝えるために記述します。
Googleの検索ロボットは自動で世界中からウェブページの情報を収集しています。自社の求人情報ページが構造化データに対応していれば、検索ロボットが自動的にGoogleしごと検索へ登録します。
自社のウェブページを構造化データに対応させる以外にも、Googleしごと検索の対象となる可能性もあります。
自社の求人情報を掲載している求人ポータルがGoogleしごと検索に対応している場合があるからです。検索ロボットはあらゆるサイトから情報を集めているため、必ずしも自社のウェブサイトで対応していなくても、Googleしごと検索の結果に表示される可能性もあるのです。
Googleしごと検索のメリット
Googleしごと検索の概要がわかったところで、メリットについて解説していきます。
費用がかからない
Googleしごと検索は条件を満たせば自動で対象となるため、費用がかかりません。これは掲載費がかかる求人ポータルサイトと比べると大きなメリットです。
構造化データを用意するには専門的な知識が必要ですが、「採用ポータルサイトからの応募が少ない」「採用経費を削減したい」といったお悩みがある方は、自社の求人ページのGoogleしごと検索への対応を検討してみてはいかがでしょうか？
近隣の求職者に情報が優先的に表示される
Googleしごと検索の結果は近隣の求職者に優先的に情報が表示されます。検索結果はユーザーの「現在地からの距離」で絞り込めるようになっています。
特にパートやアルバイトといった雇用形態に合っていますが、正社員の求人であってももちろん活用できます。
自社ウェブサイトへの流入が見込める
自社の採用ページをGoogleしごと検索に対応させると、自社のウェブサイトへの流入が見込めます。
自社のウェブサイトであれば、給与や勤務時間といった募集要項だけでなく、職場の雰囲気、先輩社員の姿、会社の理念や教育制度など、より詳しい情報を伝えられます。
Googleしごと検索の詳細画面では、応募先へのリンクボタンが設置されていますが、リンク先は採用情報の提供元になっています。
つまり、求人ポータルサイトの情報が載っている場合は、ボタンを押しても自社のウェブサイトへは訪れてもらえません。せっかく興味を持ってもらった方であれば、ぜひ自社のウェブサイトを訪れてもらいたいですよね。
こういった観点からも、Googleしごと検索で自社のウェブサイトの求人情報が直接表示されると良いでしょう。
自社のウェブサイトを充実させるのは手間のかかることですが、長期的な目線で考えると採用コスト削減に繋げられます。さらに、マッチング精度を上げる効果も期待できます。
自社ウェブサイトの流入経路のひとつとして、Googleしごと検索への対応を検討してみてはいかがでしょうか？
まとめ
この記事ではGoogleしごと検索について解説いたしました。
Googleしごと検索は無料で利用できる上、採用者にとっても求職者にとってもメリットのあるサービスです。
構造化データの用意など、専門知識も必要になるため難しく感じられますが、自社のウェブサイトへの流入も見込めることを考えると、うまく活用したいサービスです。
この機会に、求人情報の発信方法を見直してみてはいかがでしょうか？
この記事が、採用活動改善のお役に立てば嬉しく思います。
最後までお読みいただきありがとうございました！
